音楽ビジネスの最前線をいくニューミドルマンコミュオンラインイベント「MusicTeckRadar Vol.23」ゲストがほんとすごい!!!


おはようございます!


僕が大阪支部長を務めさせてもらっており、音楽ビジネス最前線を常に追いかけて知見を高めビジネス共有なども行なっております「ニューミドルマンコミュニティ」のオンラインイベントが今日あります!


https://musictechradar20220202.peatix.com/


本当に素晴らしいゲストにお越しいただいております。


ディスクガレージのグループ代表でもあり、一般社団法人コンサートプロモーターズ協会会長の中西健夫氏がオンライン登壇していただけます。


今回のテーマはコロナ前、コロナ禍、アフターコロナ、WITHコロナ、になりそうです。さらにデジタルライブの今後の可能性や発展的な話になってくると思います。


そもそも音楽業界は9割以上が東京で産業としてまわっていてて、その1割を大阪含む地方で展開しているイメージです。


東京には全国に情報網をしっかりと持ったメディア、レコード会社、事務所、が存在していります。地方にももちろんあるのですが、動く予算や実際の売上の規模が全く!全く違います。ここがまず前提としてある中で、地方はアーティストのツアーでのライブ、地元を支えるお祭りや行事ごと、そしてライブハウスが頑張ってシーンを作っています。


そんな状況下で大阪の音楽産業は8割がライブハウスと言っても過言でないぐらいです。


弊社はレコード会社、インディーズレーベルなのでこの2割の中でコツコツ小さく展開しているのですが、やはりそれだけでは事業としてまわらないので、イベント制作や運営や教育業などをガッチンコさせております。


今回のテーマは非常に重要で、


1:デジタル化は地方ではなかなか進まない

2:ライブハウスに足を運ぶオーディエンスの母数自体がそもそも減った

3:バンドマンが減った

4:ストリーミングは好調だけどとライブ産業の売上規模には置き換えれない

5:エンタメ可処分時間の取り合い合戦で勝ちきれず、音楽の立ち位置が弱くなってる


などなど問題山積みでございます。


下記の記事は非常に参考になりそうです。

https://corporate.pia.jp/news/detail_live_enta20210513.html


ぴあ総研が発表した数字ですが、まとめますと2020年のライブ・エンタテインメント市場規模は、数年続いていた増加トレンドから一転、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前年比82.4%減の1,106億円となったことです。簡単に言いますと5,000億円ぐらいがぶっ飛びました!!!


データが古いですが2021年もコロナの影響を受け少し回復しましたが、2019年までの盛り上がりまでは追いつきません。


そんな中、希望の光になりそうなのが「デジタルライブ」と「助成金」だと思います。


まずデジタルライブは、TikTokやYouTube Live、そのほかライバーという言葉も一般的になってきており、誰でも簡単にライブ配信ができるようになってきている現状。そしてそこに投げ銭機能があり、ここで収益を作りながらアーティスト活動をやっている人がかなり増えました。


また、配信ライブができるスタジオ、ライブハウスが配信ライブをする環境が整ってきてます。


この現状を打破するためにも、大阪アメ村ど真ん中に配信スタジオ「STARTREC」の立ち上げプロデュースをさせてもらいました。

http://startrec.live


ここのテーマは2つです。


一つは今までのライブハウスの概念を変えること。デジタルファーストのライブハウスであることです。


映像ファーストなので照明プランは毎回変えれます。どうゆう絵を撮りたいか?!からアーティストやイベンターと計画を立ててライブ制作をしていきます。ここの概念を変えるのが難しい!やっぱりタイムテーブル、セットリストなど従来のやり方に慣れてるので、映像プランから考える。って頭の切り替えをするのが課題です。イメージとしては劇団が毎回舞台セットを変えるのと同じ感じです。(*もちろん大きなプロジェクトならやってます。一旦ローカルライブハウスが対象としております)


僕はテレビやラジオでの経験があるので問題ないのですが、音楽、ライブをメインで考えてきた世代にはハードルが高そうです。


そしてもう一つは助成金です。


そもそも自粛、入場規制、ライブハウスに行かなくなってしまった層、何よりも、NetflixやFortniteなどの可処分時間ライバルがコロナの影響で一気に増えた。


この全体的な影響を解消するには、まずライブの定義を変えないといけないのですがそもそも音楽事業者がリアルライブの券売とマーチャンダイズで生計立ててたのでデジタルファーストでビジネスモデルを作るのは本当に難しい課題です。


ここは助成金をしっかり使って、本来のライブイベントでの興行としての日差しを見つけること、そして新しいことにトライすることが必須です。


50%に入場規制かけて、イベント興行がプラスになるわけがない!!!!なるわけがないのです!!!


ここでピア総研が明るいニュースを持ってきてくれました!

https://corporate.pia.jp/news/detail_live_enta20210928.html


2022年以降急激にイベントが回復するという見込みを立てたのです。


一部抜粋すると


●緊急事態宣言下にあってなお、制限の範囲内で公演の供給と需要は既に緩やかな回復基調にある。   cf. 供給≒公演回数の月平均成長率 0.9% (2021年1月-7月)     需要≒動員数の月平均成長率 0.8% (2021年1月-7月)  *いずれも速報値 ●上限人数の制限が完全に撤廃されないなかでの公演活動の継続は、入場料収入減と感染予防対策等の費用増を価格に転 嫁せざる得ないケースも多く、平均単価の上昇傾向がみられる。価格上昇傾向は、今後しばらく不可逆となる可能性が高い。   cf. 平均単価 2019年=7,600円、2025年推計=7,866円 ●コロナ禍で長きにわたり行動を抑制されたアーティストと観客コロナの両者ともに、イベント再開を待ち望む声がやま ず、開催制限が解除された後はこれまでの反動増で、一気に市場が活性化することが見込まれる。 ●新たなアリーナやホール・劇場が相次ぎオープンする動きがある。コロナ前に深刻化していた「ライブ会場不足」問題が解消されれば、これまでの成長阻害要因がひとつ取り除かれる。

これらのプラス要因により、ライブ・エンタテインメント市場は、2022年から急速に再起し、2023年には、一気にコロナ前の水準にまで回復し、2023年以降、with/afterコロナ下での新たなビジネスモデルを描きながら、年平均成長率2.4%の安定した成長を実現すると推測されます。


ということです。個人的には一つもピンときてないです笑。


ただポジティブなのは助成金が2025年まで続くということを発表していることです。これにより、上記の問題点を改善していき、このぴあ総研の予想に各事業者が乗っかっていければ復活の日差しが少しだけある!ということです。


絶望から、遠い遠い向こう側に光が見えたってことです。


これからがWITHコロナとの新しい定義を出していかないといけないフェーズです。

この辺の課題を今日色々とお聞かせ頂きつつ業界トップ、最前線にいらっしゃる中西氏に伺いたいと思います。


そしてこの機会を作ってくれた山口さん、脇田さん大変感謝です。


ニューミドルマンに是非入っていただき一緒に音楽業界盛り上げていきましょう!

https://nmm.bitfan.id/contents/menu/372


 

お知らせ!!


Podcast 「ウェルカムマンのROAD TO GRAMMY」


ウェルカムマンの第64回グラミー賞にノミネート&受賞するであろうアーティスト紹介していくポッドキャスト番組です!さらにオーストラリア人Joshとグラミー賞に関する音楽ニュースをピックアップし英語と文化を勉強する番組も抱き合わせで入っております〜。


Podcast「ウェルカムマンのMUSIC BUSINESS SESSION」


ウェルカムマンが最新の音楽ビジネスやエンターテックの記事を解説しているポッドキャスト番組です。さらに現在行ってる音楽事業全般の事業報告や提案や気づきなんかもあるので、是非ともビジネスマン、音楽事業者、アーティスト、ミュージシャンの方はご視聴くださいませ〜!




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